CONSULTING

こんなところがワンストップコンサル!

イーエス総合研究所の
ワンストップコンサルとは?

イーエス総合研究所は、社内だけであらゆる分野の調査・分析をワンストップで行えることが強みです。 現場で作業をしていく中で突発的に予想もしなかった現象やトラブルに見舞われることは多数あります。 そんな場合でも、当社では社内の各部署にいるエキスパートが知恵とスキルを提供し合い、解決に導きます。

施工管理部のアイコン施工管理部

補償調査部のアイコン補償調査部

地質調査部のアイコン地質調査部

設計部のアイコン設計部

環境情報部のアイコン環境情報部

CASE01

土質試験の依頼を受けていた現場で、土砂の搬出に伴う騒音問題で困っていた。

施工管理部のアイコン

補償調査部のアイコン

地質調査部のアイコン

設計部のアイコン

環境情報部のアイコン

施工管理部担当者が持ち帰り、補償調査部に相談。

補償調査部が騒音調査の計画を立案し、現場に提案。調査を実施。

現場の土砂に有害物質が含まれることがわかり、今度はその対策に困った。

施工管理部担当者が持ち帰り、環境情報部に相談。

環境情報部が土壌汚染調査及び対策方法を提案し法令解釈を説明

現場で土壌汚染調査と対策、振動騒音調査を実施した。

CASE02

設計部で農業土木設計をしている業務の中で井戸使用の考慮が必要となった。

施工管理部のアイコン

補償調査部のアイコン

地質調査部のアイコン

設計部のアイコン

環境情報部のアイコン

環境情報部に相談。井戸調査を実施し現状の井戸能力を把握した。

設計の際に、井戸に影響を与えない工法選択が可能か検討した。
また井戸調査結果をもとに、影響があった際の補償についても検討した。

農業設計業務の中で、地盤の基礎データが必要となった。

地質調査部で地質調査の立案をし、調査を実施した。

ミニ質問集

お客様からいただいたご質問をピックアックしてご紹介します。

工事における品質管理の規格値や試験頻度を教えてください。
仕様書に記載されていますが、発注者や特記仕様書により異なりますのでお気軽に当社にお問い合わせください。
平板載荷試験を実施したいが、必要な反力装置や所要時間等を教えてください。
現場条件により異なりますが、所要時間は3~4時間かかることが多いです。必要に応じて計画書を作成しますのでお気軽に当社にお問い合わせください。
土取場の候補地にて、深度5mのオーガーボーリングを行い、客土の評価を行いたいが可能でしょうか?
オーガーボーリングは人力のため、中間層に締まった砂層・礫層が分布する場合は掘削困難となります。
地中の空洞や緩みを把握したい場合、どのような調査を行いますか?
電気探査・地中レーダー探査を行い、異常箇所が検出された場合、ボーリング等で直接確認します。深度や地下水状況により良い成果が得られないこともあります。
施工現場で転圧をする時の振動が大きくなってしまいます。住宅との距離が近いので住民や建物への影響が心配です。
住宅の前は、ランマを使わずプレートに変えるなど、使用機械の変更をご提案します。
振動・騒⾳が発⽣する⼯事を実施するとき、どの範囲まで家屋調査をしたらよいでしょうか?
施⼯⽅法・使⽤機械により、発⽣する振動・騒⾳が変わるため、影響範囲を予測し、調査建物をご提案します。
工事振動は、ある程度距離が離れていれば測定しなくてもよいのでしょうか?
地盤等によって振動の伝わり方が異なることから、ある程度離れていても、地盤や地形状況により測定を行った方がよいという場合もあります。
工事施工時において、建物が近いところの騒音対策があれば教えてください。
騒音の軽減を図る上では、仮設資材である防音シートの設置が効果的です。状況に合わせた対策をご提案いたします。
工事区域に近接する飲用水として利用している井戸の状況を把握するためには、工事前にはどのような調査が必要ですか?
事業との因果関係を明確にするため、井戸水の水質調査や揚水試験、吐水量調査を行います。現況を把握することで、工事後との比較が可能になります。
灯油タンクの配管を切ってしまい灯油が漏れてしまった。どうしたら良いでしょうか?
消防に連絡後、油汚染ガイドラインに準じて周辺の調査を実施し、対策をご提案します。
建物解体中に地下の貯水槽を見つけた。溜まっている水をどうすれば良いでしょうか?
排水基準の項目を調査します。基準を超過した場合は、産業廃棄物として処分することになります。
昭和40年代建造の建物を解体したいが、アスベスト調査はどのように行うのでしょうか?
図面の調査後、目視調査、分析調査を行いアスベスト建材を確認します。
トンネル掘削ズリに重金属が含まれている事が確認されました。対策はどのようにすれば良いでしょうか?
産廃処分のほか、不溶化、吸着層工法など対策法があります。
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